週刊大衆が、8ヶ月前に能登地方の大地震を予想していた……「さらなる巨大地震の前兆であるという見方もある」

週刊大衆年明け早々、能登地方を襲った令和6年能登半島地震。甚大な被害が出ると同時に、石川県が今は来ないで欲しいと通達している状態にも関わらず、偽善者たちが現地に押しかける事態となっております。その大地震ですが、実は2023年5月に発売された週刊大衆(2023年5月29日号)の小さな記事で「注意喚起」をしていました。

能登半島は大震災の可能性が低いとされてきた

2004年に震度7を記録した新潟県中越地震が発生し、2023年にも能登半島で震度6の地震が起きたにも関わらず、予想では危険度が低いとされていました。元読売テレビアナウンサーの辛坊治郎さんが指摘されている通り、危険度の低い地域では耐震化が進みにくくなるのは間違いありません。

太平洋側が26%以上として、能登半島が0.1%~3%というのはあまりにも低い数字で、どうしても危機感が薄くなるものだと思われます。

週刊大衆が8ヶ月前に注意喚起

袋とじが多いことでも知られ、アダルト色が非常に濃くなっている週刊大衆。他の週刊誌に比べてもゴシップが多く政治的なことや社会的なことは少なめなのですが、週刊大衆の2023年5月29日号で興味深い記事が……。

昨年の5月5日、今回でも甚大な被害を受けた珠洲市では震度6強を観測していました。その際は2棟ほどの家屋の倒壊が確認された程度で、津波もほぼなく大きな被害となっていなかったことから、あまり大きな報道をされなかったように思います。

しかし、週刊大衆のなんでもない記事の一部に、「能登半島を襲った地震(注:昨年5月)が、さらなる大地震の前兆であるという見方もある」「発生確率などの数字だけで判断するのは危険」「同地域(能登)では数年前から地震活動が活発化していたんです」などと書かれていました。

週刊誌の表紙にも書かれていないような小さな記事だったので、おそらくご覧になった方はほとんどいないかもしれません。ただ、能登地方に限らず防災意識を高めるために「どこが危険」という報道の仕方よりも、日本全域がいつ地震の被害に遭ってもおかしくはないとういう防災意識を高める必要がありそうです。

source:週刊大衆