昨今の新型コロナウイルスの影響で、世界中が混乱する中、この夏行われる予定の「東京オリンピック」の開催可否に関して、重大な局面を迎えていることが明らかになりました。もし万が一オリンピックが中止になるとすれば計り知れない損害が出ることは間違いなく、また国民もこの問題に対し非常に気になっているところだ。
政府が重要かつ厳しい決断について、検討と調整に入った
電通方面から「政府が重要かつ厳しい決断について、検討と調整に入った」との情報が何社かの大手企業に伝えられてるとの噂。やっぱり中止かな
— 本田雅一 (@rokuzouhonda) March 10, 2020
東洋経済オンラインでも執筆しているジャーナリスト「本田雅一」氏のツイートによりますと、東京オリンピックに関して、政府が厳しい決断について、検討と調整に入った。とツイートしております。
これにより、周囲が「ついに中止になるのではないか」「延期になるのか」などの憶測が広がっております。
また別の有識者もこのツイートに関して何らかの興味を持っているようで、今後オリンピックの開催可否に関して何らかの動きがあるのかもしれません。
ツイートの信憑性はあるのか
【新型コロナを口実にしたデマや便乗商法に注意】 「マスクを無料送付する」に仕掛けられたワナ#東洋経済オンラインhttps://t.co/qVsn0sDW4r
— 東洋経済オンライン (@Toyokeizai) March 2, 2020
本田雅一氏は東京経済オンラインにて「新型コロナを口実にしたデマや便乗商法に注意」などの記事を執筆。
デマを拡散させるような立場ではないことは承知おきいただきたいが、そもそも仕入れた情報が、デマであった場合にはその限りではない。
https://toyokeizai.net/articles/-/333884
そのため、現時点では慎重な判断をすべきなのかもしれない。
結局中止なのか
開催可否に関しては、その次のツイートがヒントになりそうだ。
みんな「電通」に反応するのね。電通陰謀論とか色々あるもんな。今回の話は、スポンサー企業に、開催以外の可能性について相談してるってことで、そういう段階まで進んだんだな、ってことだから、電通が主体でもなんでもないんだが。それに開催するかしないかの判断、決定権は最終的にIOCにあるわけで
— 本田雅一 (@rokuzouhonda) March 10, 2020
スポンサー企業に、相談している。
という段階のようで、そもそも電通にその権限があるわけではないとのです。何れにせよ最終決定はIOCが下すようで、現在のような世界情勢が著しく混沌としている状況では、通常通りの開催は難しいのかもしれません。
考えられる開催方法としては
1.普通に開催
2.中止
3.無観客開催
SMBC日興証券は、新型コロナウイルス感染が7月まで収束せず、東京五輪・パラリンピックが開催中止に追い込まれた場合、約7.8兆円の経済損失が発生するとの試算を公表しました。https://t.co/COmuaHeKb1
— 時事ドットコム(時事通信ニュース) (@jijicom) March 6, 2020
万が一東京五輪が中止となれば損失は7.8兆円と見積もられております。
ちなみに、1940年東京オリンピックも、戦争などの影響で中止となり、開催はその24年後の、1964年オリンピックとなりました。
今回も幻の第二回東京オリンピックとなってしまうのでしょうか。
画像掲載元:写真AC