東日本大震災以降、ワリと敏感にそして徐々に正確になりつつあるシステム「緊急地震速報」。このシステムは、地震が発生すると直ちに、発生規模や到達時間などを予測しテレビや携帯電話に通知し、あらかじめ地震に備えることが出来る画期的なシステムだ。ところがこれを受信しても3人に1人は「何もしない」と答えていることが『東京工芸大学調べ』で明らかになりました。
―なぜか全く活用されていない「緊急地震速報」
この調査は、「東京工芸大学」が災害情報の活用に関する調査を行い判明した。それによると3人に１人は緊急地震速報を受信しても何もしていないということだ。
しかし９割の方は災害の増加、激化を実感しているとの事だ。そのうえでなぜか防災意識は薄れている。
内訳としては以下
・ 9割強の方が「自然災害の増加・激化」を実感 一方で、2人に1人は「防災意識の薄れ」を実感
・ 若年層(20代・30代)では「共助(地域コミュニティで自然災害に備える)意識」が不足気味
・ 身近に起こりうると感じている自然災害 「地震」は89％、「台風」は68％、「竜巻・突風」は31％
やはり「地震が発生する」とわかっていても事前に何かしら準備をしているわけではないので、突発的に非難しろといわれても「どうしたらよいのかわからない」というのが現状のようだ。
―やはりテレビは早いという意識も
次に「情報の速さ”の面で頼りにする情報源は何か」という問いかけには、上位に「テレビ」「緊急地震速報」「ラジオ」「YAHOO」などが挙げられております。対して最も少ないものはソーシャルメディア等となっております。
ソーシャルメディアは情報の正確性においては「デマ」も発生することから、信頼性の薄い媒体であることが明確となりました。
備えあれば憂いなしとはいうが、何を備えればよいのか、そしていざどういう行動をとればよいのか、日ごろからイメージトレーニングしておくことが重要なのかもしれない。
東京工芸大学調べ
http://www.t-kougei.ac.jp/guide/pr/
（秒刊ライター：たまちゃん）
東京です。火を止めて熱い鍋を下ろしています。スリッパをはきます。ガラス窓から離れます。
最後に震源地が原発の近くじゃないかどうかチェックしています。被曝したくありませんからね。